喜茶真のアウトドアライフ

水質汚濁防止法は環境省に外資が圧力をかけて無理やり施行させようとしているのではないでしょうか．

この法律は、源泉かけ流しの旅館業者に、一台３～４千万円程度の設備投資と月に数十万円もの維持費をかけて源泉からホウ素やフッ素を取り除けと言うもの．これが施行されると

1.弱小温泉の経営者は事実上、経営が出来なくなり廉価で手放さざるを得なくなる。

2.そこを待ち構えていたハゲタカ外資(ゴールドマン・サックスか?)が二束三文で買い叩く．

3.ハゲタカ外資が超有名温泉をみんな買い占め、従業員をみんな首切ってパートにして、腕利きのマネージャーを送り込み、温泉旅館を高級リゾートあるいは健康ランドとして再生する．

4.買い漁った温泉旅館をすべて統合して作った会社を株式市場に上場する。

5.ハゲタカ外資が持っている株はすべて高値で売り抜けて，外資は温泉事業から撤退する．


というシナリオなのです． 無理難題をふっかけておいて相手を弱らせ、価値が下がったところで買い漁るというハゲタカの常套的手口です。

日帰り温泉は外資の買い占め対象にはならないですから，排水規制の対象から外されています．

また，ゴールドマン・サックスが古牧温泉渋沢公園を乗っ取った時には，十和田湖畔のホテルや谷地温泉は買収の対象から除外されました。 「事業価値に乏しい施設は買わない」という方針だそうです． 従って，小規模の湯治宿はすべて潰されるでしょう．

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